【年収600万】住宅ローンを組んで無理なく返せる額はいくらか｜月々の返済額と借入額を解説

年収600万円の方が住宅ローンを組んで無理なく返せる額はいくらなのでしょうか。

こちらのコラムでは、返済負担率や金利を踏まえた具体的な「返済額」や「借入額」をシミュレーションします。

無理のない返済額を決めるときのポイントや、住宅ローンの負担を変えずに予算を上げる方法も解説しますので、ぜひお役立てください。

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お客様のご予算に合わせた資金計画・住まいの提案から、無理なく返せる額のシミュレーションまでトータル的にサポートいたします。

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住宅ローンの「借入可能額」と「無理なく返せる額」は異なる

住宅ローンの「借入可能額」と「無理なく返せる額」には差があるため注意しなければなりません。

• 借入可能額：金融機関が一定の基準で審査して算出した住宅ローンの上限額
• 無理なく返せる額：実際の家計を考えながらご自身で決める返済額の目安

借入可能額いっぱいの住宅ローンを組むと「住宅ローンの負担が思ったより大きかった」と感じるケースも少なくありません。

一方で、無理なく返せる額に抑えておけば、毎月の返済を滞りなく続けながら生活にもゆとりを持つことができます。

「借入可能額」と「無理なく返せる額」の考え方

まずは、借入可能額と無理なく返せる額の考え方をお伝えします。

簡単にシミュレーションしたいなら「年収倍率」の考え方、より具体的な額を知りたいなら「返済負担率」を使った算出が望ましいです。

それぞれの計算方法を確認しましょう。

年収倍率

年収倍率とは、年収に対して何倍の借入ができるかを表したものです。

一般的な年収倍率の目安をご紹介します。

• 借入可能額：7～8倍程度
• 無理なく返せる額：5倍程度

年収600万円の場合、借入可能額は約4,200～4,800万円、無理なく返せる額は約3,000万円とシンプルにシミュレーションできます。

年収倍率は金利や返済期間などを考慮しておらず、リアルな返済額がイメージしにくいため、簡易的な計算方法として使われることが多いです。

返済負担率

返済負担率とは、年収に占める返済額の割合を表した数値で次の割合が目安となります。

• 借入可能額：30～35％程度
• 無理なく返せる額：20～25％程度

割合だけではイメージしにくいため、実際に返済負担率を使って借入可能額のシミュレーションをします。

【年収600万円・返済負担率35％の場合】

• 年収600万円×返済負担率35％＝年間返済可能額210万円
• 月々の返済可能額：17.5万円

さらに、金利1％の住宅ローンを35年返済で組むと仮定すると、年収600万円の方の借入可能額は6,190万円と算出できます。

無理なく返せる額については、次の章で詳しく確認していきましょう。

年収600万円の人が住宅ローンで無理なく返せる額をシミュレーション

年収600万円の方が住宅ローンを組み、無理なく返せる額を実際にシミュレーションします。

無理のない月々の返済額の目安

まずは、返済負担率は20％と25％の2パターンで無理なく返せる額を算出します。

【返済負担率20％の場合】

• 年収600万円×返済負担率20％＝年間の返済額120万円
• 年間の返済額120万円÷12ヵ月＝月々の返済額10万円

【返済負担率25％の場合】

• 年収600万円×返済負担率25％＝年間の返済額150万円
• 年間の返済額150万円÷12ヵ月＝月々の返済額12.5万円

年収600万円の方が無理なく返せる額の目安は、月々10～12.5万円という結果になりました。

あくまで目安の返済額のため、ご家庭の支出額や希望の貯蓄額によって返済負担率を調整しましょう。

ちなみに、借入可能額のシミュレーションでは月々17.5万円でしたので、借りられる額と無理なく返せる額には5万円もの差があることが分かります。

参考：住宅市場動向調査 年度次 2024年度 |政府統計の総合窓口
参考：2024年度集計表 | フラット35利用者調査｜住宅金融支援機構

無理のない借入額の目安

年収600万円の方が無理なく返せる額「月々10～12.5万円」を参考に、借入額もシミュレーションします。

【条件：借入期間35年・元利均等方式】

金利によって借入額は大きく変動することが分かります。

長期固定金利よりも変動金利を選んだ方が家づくりの予算を増やせますが、金利上昇のリスクが伴う点がデメリットです。

返済期間によっても借入額は変動するため、無理のない月々の返済額をベースに、様々な条件を検討してご自身に合う住宅ローンの借入額を考えましょう。

無理のない予算でこだわりのマイホームを建てたい方は、群馬・伊勢崎の「ハグデザイン」へお気軽にご相談ください。

お客様の生活に寄り添った予算をもとに、暮らしやすくおしゃれな住まいをご提案いたします。

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無理のない住宅ローンの返済額を決めるときのポイント

無理なく返せる額を検討する際のポイントをご紹介します。

年収だけでなく支出額も考慮する

住宅ローンの返済額は年収だけでなく、支出額を考慮することが大切です。

同じ600万円の年収でも、毎月の支出が30万円と20万円のご家庭では、住宅ローンに充てられる額も異なります。

まずは収支の現状を把握し、返済負担率などの一般的な目安を参考にしつつ、ご自身に合った返済額を検討しましょう。

ライフプランを想定する

現状の年収や支出だけでなく、ライフプランを想定して返済額を決めることも大切です。

次のようなライフイベントが発生した際に対応できるよう、無理のない返済額にして計画的に貯蓄できる体制を整えることをおすすめします。

• ご家族が増える
• お子様の進学
• 車の購入
• 家族旅行
• ペットを迎える
• 転職や転勤
• 病気や怪我

これらのライフイベントにかかる費用は、ファイナンシャルプランナーに相談することで、より具体的に把握できます。

将来の暮らしまで目を向け、無理なくマイホームに住み続けられる資金計画を立てることがポイントです。

住宅にかかるランニングコストを把握する

ライフイベントの他に、住宅にかかるランニングコストも考慮する必要があります。

• 毎月かかる費用：水道光熱費・通信費など
• 定期的にかかる費用：税金・火災保険料
• 必要に応じて発生する費用：住宅の修繕やメンテナンス費

これらのランニングコストにも対応できるように、返済額を調整することが大切です。

「一戸建て住宅にかかるランニングコスト」については、こちらのコラムで詳しく解説しておりますのでぜひご覧ください。

▷関連コラム：一戸建て住宅にかかるランニングコスト一覧｜平均的な金額とコストを抑える方法を解説

金利上昇のリスクを加味する

変動金利や期間選択型の固定金利を選ぶ場合は、金利上昇のリスクを加味する必要もあります。

• 変動金利：金利の見直しによって返済額が増えるリスクがある
• 期間選択型固定金利：当初選んだ固定期間が終了すると、金利を選び直すため返済額が増えることがある

変動金利は、他のタイプと比べて低金利のため選択する方も多いですが、返済額が上がる可能性がある点は大きなデメリットです。

金利変動に関するリスクを踏まえ、全期間固定金利を選んだり返済額にゆとりをも持たせたりするなどの対策を検討しましょう。

無理なく返せる額で予算をあげる方法

住宅ローンは無理なく返せる額のまま、家づくり全体の予算を上げる方法をご紹介します。

①頭金を増やす

住宅ローンの条件はそのままに頭金を多く出すことで、返済の負担は変えずに予算を増額できます。

頭金を増やす際は、万が一の事態に対応できるだけの預貯金を残しておくことがポイントです。

また、返済の負担が大きいと感じる場合も、頭金を増やせば住宅ローンの借入額の割合を減らすことができます。

②金利の低い住宅ローンを選ぶ

金利の低い住宅ローンを選ぶことで、返済の負担を軽減することが可能です。

同じ4,000万円を借り入れする場合でも、金利によって返済額に大きな違いが生じます。

【条件：4000万円借入・期間35年・元利均等方式】

ご自身にとって好条件な住宅ローンを組めるよう、複数の金融機関を比較・検討することをおすすめします。

③世帯年収で検討する

ご夫婦どちらかが単独で住宅ローンを借り入れする場合でも、共働きなら世帯年収でシミュレーションすることも方法のひとつです。

住宅ローン審査はお一人分の年収でも、実際にはお二人の収入によって生計を立てているなら、世帯年収で考慮しても無理なく返済できるケースが多いです。

仮に奥様の収入の半分を貯蓄に充てている場合は、ご主人の年収は全額、奥様の年収は半分の額で計算するなど、臨機応変にシミュレーションしてみましょう。

④補助金制度を活用する

補助金制度を活用することでお得にマイホームを建てられるケースも少なくありません。

国が実施している「子育てグリーン住宅支援事業」や自治体が実施している支援事業など、家づくりに関する補助金制度は多くあります。

補助金制度の申請実績が豊富な住宅会社へ相談し、ご自身が活用できる制度を最大限に利用することで、家づくりの予算を上げることが可能です。

ただし、一度費用を立て替えて後から補助金を受け取るケースもあるため、事前に制度の流れを確認しておくことをおすすめします。

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無理のない予算でこだわりのマイホームを建てたい方は、群馬・伊勢崎のハグデザインへお問い合わせください。

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まとめ

年収600万円の方が無理なく返せる額は、月々10～12.5万円が目安となります。

ただし、月々の支出や貯蓄額などによって適した額は異なるため、ライフスタイルや家計を振り返りながら検討することが大切です。

マイホームに入居してからの暮らしも考えて資金や建物の提案をしてくれるような、信頼できる住宅会社へ相談しましょう。